以前、この点について何か判断できる材料がないか調査したことがあります。
去年もこの件で記事を書きましたが、結果的にはあてはまりませんでした。

審議会の公開資料や、政府が発表する統計で介護福祉分野に関連がある数値などと合格率との関係性を探ってみましたが、相関するものが見えてきません。

将来の予測可能性を考慮せず、過去の数字の根拠を考えるだけなら容易です。

例えば、
「政府の審議会のある委員が力を持っていて、その人の発言が影響して合格率が下がったと思われる。(但し、因果関係の確証が得られない)」
「政府が発表したある経済指標から介護市場の動向を勘案して、合格者数を減らした。(但し、再現性がない)」
「法改正の年は合格率が下がる、翌年は上がる。(但し、例外もあり有効サンプル数が少ない)」
という類いの理論です。

しかし、将来の予測に繋がらない理論は後付けの理論です。

後付けの理論を重ねて得られた結論は、偶然の範疇を超えないものですから、それだけでは科学的考察の体を成していません。

よって、この点の予測はしないことにして、過去の合格率の数値的傾向だけに着目してブレが比較的少なくてすむ前年の合格率に基づいて統計的処理を施しています。

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