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batayan さん (習熟率:直近学習なし)
nurarihyonさんsumingさんへ
お早く適切かつ分かりやすい説明ありがとうございます＾＾
時間は残り少なくなってきましたが負けずに頑張ります＾＾
本当に助かりました(＠＾▽＾＠)ﾆｺｯ
(09年09月16日 ) ≫ 返信
nurarihyon さん (習熟率:直近学習なし)
batayanさんへ
sumingさんの回答のおまけです（sumingさん、横からごめんなさい）。
もう1つ、離島等で指定や基準該当のサービスが確保できない時には、「相当サービス」があります。各市町村の判断で指定や基準該当に相当するサービスと認められれば、保険給付の対象とすることができます。
相当サービス事業者は、居宅サービス、地域密着型サービス、居宅介護支援、介護予防サービス、地域密着型介護予防サービス、介護予防支援について認められています。法人格は不要。
なんだか覚えるの、面倒くさそうですが「施設以外全部だよ（もともと介護予防には施設サ－ビスはありませんが）」です。
離島等での相当サービス対象地域は厚生労働大臣が定める、となっています。
(09年09月15日 ) ≫ 返信
suming さん (習熟率:直近学習なし)
batayanさんへ
都道府県知事の指定：
１、居宅サービス事業者（１２種類あります）
２、居宅介護支援事業者
３、介護保険施設（３種類）
の中介護老人保健施設のみ指定ではなく、開設許可です、
４、介護予防サービス事業者（１２種類）
（１番と同じサービスですが要支援者が利用するサービス）
市町村長の指定：
１、地域密着型サービス（６種類あります）
２、地域密着型介護予防サービス（３種類）
３、基準該当サービスの事業者
（市町村の判断で保険給付の対象になります）
おおまかに書いてみました、
それぞれのサービスの種類は確認してくださいね、
(09年09月15日 ) ≫ 返信
batayan さん (習熟率:直近学習なし)
試験が押し迫って焦ってきています
今一番不安なところが
都道府県はどこの施設を指定
市町村はどこの施設を指定しているかでいつもミスを
してしまいます。
皆さんの覚え方もしくは理解の方法など教えて下さい。
ほんと今更ながらこんな事お聞きしてほんと申し訳ありません。
(09年09月15日 ) ≫ 返信
mitchi さん (習熟率:直近学習なし)
nurarihyonさんへ
物凄く簡単で、しかも詳しく解説して下さって
本当にありがとうございます
知りたい情報ばかりでした
親切にして下さって感謝しています
勉強頑張ります
また何かあったら教えて下さい
(09年09月14日 ) ≫ 返信
nurarihyon さん (習熟率:直近学習なし)
mitchiさんへ
残念ながら正解は３です。
介護保険法改正により、特定施設の対象拡大等の理由で「特定施設入所者生活介護」から「特定施設入居者生活介護」に名称が改められました。ですから現在は「特定施設入所者生活介護」というものはありません。
特定施設入居者生活介護は居宅サービスですが、特定施設入居者生活介護を利用している間は、居宅療養管理指導を除くほかの居宅サービスや地域密着型サービス、居宅介護支援への保険給付はありません。
ただし、2006（平成18）年より、外部サービス型特定施設入居者生活介護が設けられ、基本的なサービスだけを特定施設から受け、指定訪問看護、指定訪問入浴介護、指定訪問介護、指定訪問リハビリテーション、指定福祉用具貸与、指定認知症対応型通所介護については、特定施設が契約した外部のサービス業者からのサービスを受けることができるようになりました。
(09年09月14日 ) ≫ 返信
mitchi さん (習熟率:直近学習なし)
特定施設入所者生活介護と併用できるサービスという問題で
その後、問題が出てこないので問題自体を忘れてしまいましたが・・・
解説をコピーしたので
書いていきます
特定施設入所者生活介護＋訪問看護→×
特定施設入所者生活介護＋訪問リハ→×
介護老人福祉施設＋訪問看護→×
認知症対応型共同生活介護＋福祉用具貸与費→×
認知症対応型共同生活介護＋訪問看護→×
というものでした。
わかる方教えて下さい
１、特定施設入居者生活介護と特定施設入所者生活介護では居宅サービスと施設サービスなので併用できるサービスが違うという解釈でよろしいか？？
２、居宅サービスである特定施設入居者生活介護は通所サービスを使えるが、施設サービスである特定施設入所者生活介護は通所サービスを使えないという解釈でよろしいか
３、それとも、私自身の解釈が全く違っている
どうか・・・教えて下さい(ﾉД`)
(09年09月14日 ) ≫ 返信
hirosenngoku さん (習熟率:直近学習なし)
moto58さんへ
皆さん返答ありがとう。
答えは①と②と⑤の三つで、この問題では二つ選べなので不適切でいいのかなと思います。
③番に関してはsumingさんの答えで合っていると思います。
(09年09月11日 ) ≫ 返信
moto58 さん (習熟率:直近学習なし)
sumingさんへ
すみません。また失敗 ② のことを ③ と書きました。
②について 質問されていたんですよね。hirosenngoku さんは。
とうとう わからなくなりました。 ごめんなさい。
(09年09月11日 ) ≫ 返信
suming さん (習熟率:直近学習なし)
hirosenngokuさんへ
今度は間違いないでしょう！
③番の内容はよ～く読まないと引っ掛かりそうだった；；
サービス利用額の全額：×
種類支給限度基準額を超えた分が利用者負担ですよね
（合ってますか？）
類似問題です、
★種類支給限度基準額を超えた分のサービスは、全体が区分支給限度基準額範囲内であれば、保健給付の対象となる、
正答：×
(09年09月11日 ) ≫ 返信
moto58 さん (習熟率:直近学習なし)
hirosenngokuさんへ
③ の問題ですが、短期利用の事ですが、30日以内の利用期間を
定めると、なっています。区分支給限度額で30日使えるのでしょうかね？介護1 で１６,５８０単位（？）として少し無理かも うーん
どう考えたらいいのでしょう。範囲内以外も保険給付？
あぁ 私にはわかりません、、、、
皆さん 早く確定を出してください。
(09年09月11日 ) ≫ 返信
hirosenngoku さん (習熟率:直近学習なし)
今年の問題です。答えは①と⑤でした。
問題13 支給限度基準額について適切なものはどれか。2つ選べ。
①要介護認定または要支援認定の決定に伴い、月を単位をした支給限度基準額が設定される。
②認知症対応型通所介護や短期利用型認知症対応型共同生活介護は、区分支給限度基準額の範囲内の利用について保険給付される。
③月の総額が区分支給限度基準額範囲内であっても、種類支給限度基準額を超えたサービス利用をした場合、そのサービス利用額の全額が利用者負担となる。
④住宅改修費と介護予防住宅改修費には支給限度基準額が設定され、一住宅につき20万円まで支給される。
⑤市町村は、第1号被保険者の保険料を財源として、区分支給限度基準額等を上乗せすることができる。
(09年09月11日 ) ≫ 返信
nurarihyon さん (習熟率:直近学習なし)
hirosenngokuさんへ
支給限度基準額が定められていないものは、認知症対応型では、『短期利用を除く「認知症対応型共同生活介護」と「介護予防認知症対応型共同生活介護」』の２つなので、○です。問題の２つは皆さんのおっしゃるとおり、居宅サービス等区分に入ってますよね。
(09年09月11日 ) ≫ 返信
moto58 さん (習熟率:直近学習なし)
hirosenngokuさんへ
答 ○ です。
短期利用型認知症対応型共同生活介護
従来は認められていなかったが､介護保険のサービスに組み込まれるようなった。問題が古いのではないですか？
従来とはいつの事かまでは まだ わかりません。
(09年09月10日 ) ≫ 返信
hirosenngoku さん (習熟率:直近学習なし)
saranheさんへ
返事ありがとうございます。
引っ掛けかとも思いましたが、どう考えても○にしか考えられなくて・・・
(09年09月10日 ) ≫ 返信
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